※本記事は広告(アフィリエイトリンク)を含みます。編集部が各社の公式情報を確認して作成しています(確認日:2026年11月19日)。料金や条件は変更される場合があるため、申込前に公式サイトで最新情報をご確認ください。
結論
葬儀の形式は、一般葬、家族葬、一日葬、直葬・火葬式の4つが基本です。株式会社鎌倉新書の「第7回お葬式に関する全国調査(2026年)」によると、形式別の葬儀費用の総額の中央値は、一般葬122.01万円、家族葬96.39万円、一日葬74.43万円、直葬・火葬式49.56万円でした。選んだ人の割合は、家族葬47.0%、一般葬30.2%、直葬・火葬式10.8%の順です。
ただし、費用の安さだけで形式を決めることはおすすめしません。形式の選択は、参列人数、予算、宗教や菩提寺との関係、故人の希望という4つの条件の組み合わせで決まります。本記事では、4形式の比較表と、条件ごとの判断の進め方を整理します。費用の総額の仕組みそのものは 葬儀費用の相場|形式別の目安と内訳、総額が決まる仕組み で詳しく扱っています。
形式選びの順序は「故人の希望と宗教の制約を確認する」「参列範囲を決める」「日程の負担を考える」「総額の見積もりで最終確認する」です。費用は最後の確認材料であり、最初の決定材料ではありません。この順序を守ることで、後から変更できない形式の後悔を防げます。
4形式の比較表
4形式の違いを、費用の目安、日程、参列範囲の観点で整理します。費用は鎌倉新書の第7回調査(2026年)による総額の中央値で、宗教者へのお礼(お布施)は含まれていません。
| 形式 | 費用の中央値 | 日程 | 参列範囲の目安 | 儀式 |
|---|---|---|---|---|
| 一般葬 | 122.01万円 | 通夜・告別式の2日 | 家族・親族・友人・仕事関係まで広く | 通夜と告別式を行う |
| 家族葬 | 96.39万円 | 2日または1日 | 家族・親族が中心 | 通夜と告別式、または告別式のみ |
| 一日葬 | 74.43万円 | 1日 | 家族・親族が中心 | 通夜を行わず告別式のみ |
| 直葬・火葬式 | 49.56万円 | 火葬のみ | 原則として参列者を招かない | 儀式を行わない |
中央値は「実際にその形式を選んだ人の総額の真ん中の値」であり、各社のプラン料金とは別の数字です。定額プランの料金には火葬料、飲食費、返礼品費、お布施が含まれないのが原則で、プラン料金と中央値の差はこのプラン外項目で説明できます。形式ごとの進め方は、各形式の記事で詳しく解説しています。一般葬は 一般葬の進め方と費用|通夜・告別式の流れと、向いているケース、家族葬は 家族葬の費用と進め方|参列範囲の決め方と「家族葬だから安い」とは限らない理由、一日葬は 一日葬の費用と進め方|通夜をしない1日の葬儀の流れと注意点、直葬・火葬式は 直葬・火葬式の費用と進め方|火葬のみで見送る場合の手続きと注意点 を参照してください。
判断軸1|故人の希望
形式選びで最初に確認したいのは、故人の希望です。故人が生前に「家族だけで静かに見送ってほしい」「知り合いにはきちんと知らせてほしい」といった意向を言葉にしていた場合は、その希望が形式を決める最も強い根拠になります。
希望が言葉で残っていない場合は、エンディングノートや家族への伝言を確認します。それでも分からない場合は、故人の人柄や交友関係から、家族で話し合って判断します。故人の希望を推し量る話し合いは、形式の正解を出すためではなく、遺族が納得して見送るための過程です。
生前に希望を確認しておく進め方は 葬儀の生前契約・事前相談の進め方|生前に決めておけることと契約時の確認点 で扱っています。元気なうちに形式の希望を聞いておくことが、残された家族の判断の負担を最も軽くします。
判断軸2|宗教と菩提寺
宗教形式は、形式の選択肢を事実上絞る場合があります。菩提寺がある家では、葬儀の形式について菩提寺の考え方を確認する必要があります。特に、通夜を行わない一日葬や、寺を呼ばない直葬・火葬式は、事前に相談しないと後の納骨を受け入れてもらえない場合があることが、葬儀各社の公式FAQでも注意喚起されています。
お布施に公定価格はなく、菩提寺との関係で決まります。全国調査の総額にも定額プランの料金にも含まれていないため、形式ごとの費用比較とは別に、菩提寺へ直接確認する項目として切り分けて考えてください。
無宗教で見送る場合は、読経のない告別式や、音楽などを取り入れた形式も選択肢になります。どの宗教形式でも、火葬そのものの手続きは共通です。

判断軸3|参列人数と参列範囲
参列範囲は、式場の規模と飲食、返礼品の数量を決める前提になります。故人の交友関係が広く、勤務先や地域との付き合いが深い場合は、一般葬のように広く案内する形式が向いています。参列を家族と親族に絞る場合は家族葬や一日葬が候補になります。
参列見込みの洗い出しは、故人の住所録や年賀状の記録が手がかりになります。人数の見込みが立つと、式場の収容人数や駐車場の確認も具体的に進められます。逆に、参列者を招かない直葬では、訃報を知らせる範囲と方法を別途決める必要があります。
参列人数は費用にも直結します。鎌倉新書の第7回調査では、葬儀全体の飲食費の中央値は11.67万円、返礼品費の中央値は13.03万円でした。参列者が多い形式ほど、この2項目が総額を押し上げます。
判断軸4|日程と遺族の負担
日程の負担は、形式ごとに大きく異なります。一般葬は通夜と告別式の2日間にわたり、参列対応も含めて喪主の拘束時間が最も長くなります。一日葬は1日に行事が集中しますが、式場に通う日数は1日です。直葬・火葬式は火葬当日の対応のみです。
高齢の遺族が中心になる場合や、遠方の親族が多い場合は、日程の負担を優先して形式を選ぶ判断も合理的です。ただし、火葬は死後24時間を経過した後でなければ行えず、火葬場の予約状況によっては、どの形式でも安置日数が延びる場合があります。日程の希望は、火葬場の空き状況とあわせて葬儀社に確認してください。
判断軸5|予算は総額で確認する
予算は、形式の候補を絞った後に、総額の見積もりで確認します。定額プランの公式料金の例として、小さなお葬式では一般葬プランが資料請求割引後603,900円、一日葬プランが328,900円、お別れプラン(直葬系)が97,900円です。よりそうお葬式では一般葬プランが割引後592,900円、家族葬一日プランが297,000円、直葬プランが83,600円です。イオンのお葬式では一般葬734,800円、家族葬481,800円、一日葬360,800円、火葬式217,800円と、全国一律料金が示されています。いずれも火葬料は別料金です。
これらのプラン料金に、火葬料、飲食費、返礼品費、お布施を加えたものが総額の見通しになります。形式ごとの中央値と比較しながら、見積もりの総額が妥当な範囲かを確認してください。

形式選びで起こりやすい行き違い
第一に、家族の意向がそろわないまま形式を決めてしまうことです。火葬が終わった後に儀式を行うことはできないため、直葬のような簡素な形式ほど、事前の合意が重要になります。第二に、「家族葬だから安い」という思い込みです。国民生活センターは2026年6月3日の公表資料で、家族葬の表示価格を見て依頼した結果、総額が200万円を超えた事例を紹介しています。形式名ではなく内訳で判断してください。
第三に、菩提寺への相談の省略です。形式を決める前に菩提寺の意向を確認しておくことで、納骨までの流れが滞りなくなります。第四に、参列見込みの過小評価です。想定より参列者が増えると、式場の規模や飲食の数量が不足します。見込みは幅を持たせて葬儀社に伝えることが、当日の混乱を防ぎます。
形式を決める手順のまとめ
形式選びは、次の順序で進めます。故人の希望と宗教の制約を確認し、参列範囲を決め、日程の負担を考え、候補になった形式について総額の見積もりを取って比較します。見積もりを取る際は、同じ条件を各社に伝え、プランに含まれる項目と別料金の項目を分けて確認します。
逝去の直後は時間の制約が厳しく、この手順をすべて踏む余裕がない場合もあります。その場合は、少なくとも菩提寺への確認と、見積書の書面での受け取りだけは省略しないでください。この2点が、形式選びの後悔と料金トラブルの両方を防ぐ最低限の備えになります。
参列見込み人数から逆算する考え方
参列人数の見込みは、形式選びの具体的な手がかりになります。家族と親族だけで10人前後という見込みであれば、家族葬や一日葬、直葬が候補になります。親族に加えて故人の友人まで含めて30人から50人程度であれば、家族葬の二日形式か一般葬が候補になります。勤務先の関係者や地域の人まで含めて100人を超える見込みであれば、一般葬の規模の式場と受付体制が必要になります。
この逆算は目安であり、人数だけで形式が決まるわけではありません。故人の希望や菩提寺の意向が優先されます。ただし、人数の見込みを先に立てることで、式場の広さや飲食の数量といった実務の判断が進めやすくなります。見込みが大きく外れると、当日の不足や無駄につながるため、住所録や年賀状の記録をもとに、家族で幅を持たせて見積もることが大切です。
予算の総額から逆算する考え方
予算の上限が決まっている場合は、総額から逆算します。たとえば総額の上限を決めたら、そこから火葬料とお布施の見込みを差し引き、残りがプラン料金と飲食、返礼品に充てられる金額になります。火葬料は火葬場によって異なり、横浜市の市営斎場では市民12,000円、東京23区の民間火葬場では59,600円から87,000円といった実例があります。お布施は菩提寺へ確認する金額です。
この逆算をしておくと、プラン料金の比較で「総額に収まるかどうか」を判断できます。プラン料金が安くても、式場使用料の上限が低く超過分が大きいプランでは、総額が逆転する場合があります。見積もりは必ず総額で取り、内訳を並べて比べてください。
また、葬儀を行った場合は、葬祭費や埋葬料の給付を受けられる場合があります。国民健康保険や後期高齢者医療の葬祭費は自治体によって3万から7万円、健康保険の埋葬料は全国健康保険協会の場合で5万円です。給付は葬儀の後の申請になるため、予算の当てにするのではなく、結果として負担が軽くなるものとして捉えることが適切です。火葬のみの場合は支給対象外とする自治体がある点も、形式選びの際にあわせて確認してください。
家族で意見が分かれた場合の進め方
形式について家族の意見が分かれる場合は、故人の希望に最も近い案を軸に話し合います。故人の希望が分からない場合は、「参列の機会をどの範囲まで用意するか」という論点に絞ると、議論が具体的になります。費用の差は見積もりを取れば数字で示せるため、感情的な対立を避けるためにも、候補の形式ごとに総額の見積もりを取って並べる方法が有効です。
時間の制約がある中でも、火葬の日程には数日の幅がある場合が多く、その間に家族で話し合う時間を持てることがあります。葬儀社に日程の猶予を確認し、判断を急がされすぎないよう進めてください。打ち合わせは親族や第三者など複数人で行うことが、国民生活センターも助言する進め方です。
よくある質問
Q. 家族葬と一日葬はどう違いますか。A. 家族葬は参列範囲を家族や親族に絞る考え方、一日葬は通夜を行わず1日で終える日程の考え方です。家族葬を一日葬の形で行うこともでき、両者は重なる場合があります。葬儀社のプラン名ではなく、参列範囲と日程の両方を確認してください。
Q. 費用の中央値とプラン料金はどちらを見ればよいですか。A. 両方を見る必要があります。中央値は実際に支払われた総額の目安、プラン料金は各社の基本料金です。プラン料金に火葬料、飲食、返礼品、お布施を加えた総額を、中央値と比べて判断してください。
Q. 直葬を選んだ後で、やはり儀式をしたくなったらどうなりますか。A. 火葬が終わった後に告別式を行うことはできません。後日に法要やお別れの会を開くことは可能ですが、費用は別途かかります。迷いがある場合は、火葬の前に家族で意向を確認し直してください。
Q. 菩提寺がない場合は宗教をどう考えればよいですか。A. 無宗教の告別式も選択肢になります。葬儀社に僧侶の手配を依頼する場合は、定額の手配サービスを利用する方法もあります。納骨先は別途決める必要があるため、形式とあわせて検討してください。
Q. 形式は生前に決めておけますか。A. 決めておけます。葬儀社への事前相談や生前契約で、形式や予算の希望を伝えておく方法があります。家族と希望を共有しておくことが、逝去後の判断の負担を軽くします。
Q. 参列者が誰もいない場合はどの形式になりますか。A. 参列者を招かない場合は、直葬・火葬式が基本の形になります。ただし、火葬場でのお別れの時間の持ち方はプランによって異なるため、面会の可否を契約前に確認してください。
まとめ
- 4形式の総額の中央値は、一般葬122.01万円、家族葬96.39万円、一日葬74.43万円、直葬・火葬式49.56万円(鎌倉新書 第7回調査・お布施を除く)
- 形式は費用の安さではなく、故人の希望、宗教、参列範囲、日程の負担の順に条件を重ねて決める
- 菩提寺がある場合は、形式を決める前に相談し、納骨までの流れを確認する
- プラン料金には火葬料、飲食、返礼品、お布施が含まれないため、予算は総額で確認する
- 家族の意向がそろわないまま簡素な形式を決めると、後から行き違いが生じやすい
形式の選択は、葬儀の準備の中で最も影響の大きい判断です。条件を一つずつ確認し、家族の納得を積み上げて決めることが、見送りの満足感につながります。
参考・出典
- 株式会社鎌倉新書「第7回お葬式に関する全国調査(2026年)」:形式別の総額中央値と選択割合、飲食費・返礼品費の中央値(https://www.e-sogi.com/guide/60603/ 、)(2026年11月19日確認)。
- 小さなお葬式 公式サイト:一般葬・一日葬・お別れプランの料金(https://www.osohshiki.jp 、)(2026年11月19日確認)。
- よりそうお葬式 公式サイト:一般葬・家族葬一日・直葬プランの料金(https://www.yoriso.com 、)(2026年11月19日確認)。
- イオンのお葬式 公式サイト:一般葬・家族葬・一日葬・火葬式の全国一律料金(https://www.aeonlife.jp 、)(2026年11月19日確認)。
- 国民生活センター「依然として多い葬儀サービスの料金トラブル」(2026年6月3日公表)(https://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20260603_2.html 、)(2026年11月19日確認)。